連絡するべき企業を見極める

連絡するべき企業を見極める

営業展開をする上では、業種によっては法人のメールアドレスリストを必要とするケースがあります。いわゆるBtoBで営業を掛ける際には、予めリストを持っているとスムーズで無駄な時間を費やさない営業を行うことができます。しかし、大量の法人のメールアドレスリストの中から、販売する商品やサービス内容にマッチしている会社を見つけ出すことは必ず必要です。ミスマッチが起きてしまっては、経費や時間の無駄遣いになることから、常に見極めることが重要です。その方法はいくつかありますが、まずは、会社名をインターネット上で検索した上で、会社の業種、営業内容を把握することが肝心です。例えば商社や問屋、メーカーや小売店などとしたカテゴリがありますが、更に分野を絞って食品や工業製品、雑貨やアパレルなど、リストの会社のジャンル分けをネット上から情報をキャッチすることが最も簡単です。一時的な見極めではなく、メールアドレスをカテゴリ、ジャンル別にホルダーに分類しておく方法が便利に機能します。一度作成したホルダーは、永続的に利用することができ、追加企業があれば随時該当フォルダーに更新しておくことで営業先の充実化を図れます。

法人ではアドレスを変更する傾向

法人では、会社を代表するメールアドレスと各部署、特に人事部が採用するために専用のメールアドレスを利用している法人も多くありまますが、コーポレートガバナンスの観点から部署より小さい部門やグループ毎にアドレスを持つ傾向があります。
名刺にはグループのアドレスを記載して、名刺を受け取った方がそのアドレスに仕事に関するメールを送信すると、グループ全員に届くことになります。
このことによって、情報の共有が出来ることになり、名刺を渡した担当者が会社を休んだ場合にも相手の方に担当者が休んだことを伝えることも出来ますし、至急な要件で有れば本人に代わって対応することも可能になります。
社員には、社内で使用するために個人のメールアドレスも割振りされますが名刺にはグループアドレスが印刷されていますので、取引先との癒着や不正を防ぐ抑止力となることにも繋げることができます。
メールアプリケーションの機能で、送受信したメールが上司のメールに自動で届く機能もありますが、すべてのメールをチェックすることも出来ないので、メールアドレスをグループ化する傾向が増えています。